戸建てから引っ越したい3つの理由と引っ越す前に確認すべきこと

念願のマイホームを購入したものの、引っ越したいと思うことはあります。購入した戸建てから引っ越ししたい理由はさまざまであり、人によって異なります。せっかく購入したからと住み続けずに、理由次第では素早く引っ越したほうがよいことも多いです。
引っ越したいと思う理由や引っ越す前に知っておくべきことを把握して、住居の住み替えをスムーズに行いましょう。

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引っ越したい理由3つ

戸建てから引っ越したいと思う理由としては、次の3つがあげられます。

  • 近隣住民が原因
  • 転勤のため
  • ライフスタイルの変化

どのような理由で引っ越しを検討するのかを知り、自身が引っ越す際の参考にしましょう。

近隣住民が原因

近隣住民とのトラブルによって、引っ越したいと考える人は多いです。近所の騒音問題や住民付き合いに問題があるなど、近所トラブルの理由はさまざまあります。
トラブルを抱えたまま住み続けるとストレスになってしまい、どれだけ素晴らしい家でも生活が辛くなってしまいます。また、トラブルが悪化すると住みづらくなってしまうため、ストレスを溜めないうちに引っ越すことがおすすめです。

転勤のため

仕事の都合で急な転勤があると、引っ越しをしなくてはならない場合があります。マイホームを購入してすぐに転勤の辞令がくだると、家族全員で引っ越すか、転勤者のみ単身赴任することになります。
単身赴任の場合は家を手放す必要はありませんが、家族全員で引っ越すなら、買ったばかりでも家を手放さなければならないこともあるでしょう。
転勤から戻ってくる期間が明確に決まっているなら、一時的に空き家にしたり、転勤する期間のみ賃貸物件として貸し出したりすることも可能です。必ずしも家を処分しなければならないわけではありませんが、戻ってくる見込みがない場合は売却したり、賃貸での利用を検討したりすることがおすすめです。

ライフスタイルの変化

ライフスタイルの変化によって現在の家が住みづらくなってしまい、引っ越しを考える人もいます。例えば親の介護が必要で、バリアフリー性能の高い家が必要になったり、離婚で家を手放したりする場合は、引っ越しが必要です。
また、出産や子どもの独立などで家族の人数が増減する場合も、より広い家に引っ越したり、少人数でも住みやすいコンパクトな住宅への住み替えを検討したりする人は多いです。

戸建てを引っ越すときの家はどうする

戸建てから引っ越す場合の家の扱いとしては、大きく次の2つの方法があります。

  • 売却する
  • 賃貸に出す

所有する家の状態や自身の環境によって、どちらのほうがよいかは異なります。それぞれの特徴を把握して、どちらの選択肢が自身の利益になるかを考えてみましょう。

売却する

不要な家は売却によって手放すことがおすすめです。売却することでまとまった資金を得ることができ、住み替えなどの資金計画も立てやすくなります。住宅ローンが残っている場合でも、売却価格で完済できたり、自己資金の充当によって返済が可能なら、売却は可能です。
戸建てを売る場合は不動産会社に仲介を依頼し、売却する方法が一般的です。個人間でも売買は可能ですが、契約書の作成など専門知識が必要なシーンも多く、個人で行うとトラブルに発展する危険性があります。そのため、トラブルなく安全に家を手放すには、不動産会社に仲介を依頼して売却することがおすすめです。

賃貸に出す

住宅ローンの返済が難しく、売却ができなかったり、戸建てを資産として残したりしたいなら、賃貸に出すことも選択肢の1つです。賃貸に出す場合は、入居者を獲得できることで毎月家賃収入が得られます。
家賃収入は自身の利益となるだけではなく、住宅ローンが残っている場合は返済に充てることも可能です。また、転勤などで家に戻ってくる時期が決まっている場合は、家を空ける期間に限定して貸し出すこともできます。
賃貸契約には借主の意思で更新し続けられる普通借家契約と、契約期間を限定して住んでもらう定期借家契約があります。定期借家契約なら、賃貸に出す期間をコントロールできるため、将来的にその家に戻って住みたいと考えている人にもおすすめです。

引っ越す前に確認すべきこと

戸建てから引っ越す前には、確認しておくべきことがいくつかあります。

  • 住み替えの手順
  • 住宅ローンの残債
  • 戸建ての価値を調べる

確認事項を把握し、事前の準備を念入りに行うことで、スムーズに引っ越しができます。

住み替えの手順

新居への引っ越しをするなら、住み替えの手順を把握しておきましょう。住み替えの方法は、先に家を買ってから引っ越し、前の家を売却する買い先行と、家を売却して仮住まいに引っ越してから新居を購入する売り先行の2つがあります。
買い先行の場合は引っ越しが一度で済みますが、売り先行だと仮住まいも含めて2回引っ越しが必要です。売り先行は引っ越し費用が高くなるものの、売却代金で新居の購入ができるため、資金計画を立てやすいことがメリットです。
住み替えには新居の購入費用以外にも、仲介手数料などさまざまな費用がかかるため、全体のコストを把握して、無理のない計画を立てる必要があります。
また、家の売却には時間がかかり、早くても3ヶ月程度、平均すると半年ほどの期間がかかります。売却のスケジュールは余裕を持って考えておき、スムーズに住み替えができるようにしておきましょう。

住宅ローンの残債

住んでいる家を売却するなら、住宅ローンの残債がいくらあるか確認が必要です。売却するにはローンを完済し、不動産に設定されている抵当権を抹消しなければなりません。
自己資金で繰り上げ返済をし、売却前に完済できるのか、売却価格で返済できるのかは事前に計算しておきましょう。住宅ローンの残債は、毎年送られてくる年末残高証明書で確認できます。

戸建ての価値を調べる

売却予定の戸建てに、どれくらいの価値があるのかを調べておくことも大切です。価値を調べ、大まかな売却価格の予想ができていると、住宅ローンが完済できるか、住み替え資金としていくら捻出できるかなどが判断しやすくなります。
戸建ての価値を調べるには、不動産会社による査定を受けることがおすすめです。一括査定サイトのすまいステップなら、物件情報をネットに登録するだけで、複数社から査定を受けられます。各社が提示する査定額を比較することで相場価格を判断でき、戸建てがいくらで売れるのかの目安を把握しやすくなります。

費用をかけずに引っ越しをするコツ

引っ越しには費用がかかり、場合によっては高額になることもあります。そのため、少しでもコストを削減するためにも、費用削減のコツを知っておきましょう。

  • 特別控除の利用
  • 費用の安い時期での引っ越しを検討する

2つのコツを踏まえることで、引っ越し費用は削減できます。

特別控除の利用

引っ越しの際に不動産を売却し、利益が出た場合は譲渡所得税が課税されます。売却による利益は、次の式で計算できます。

  • 売却価格-不動産取得費-売却にかかった費用

計算してプラスが出た場合は、所有期間に応じて所得税と復興特別所得税、住民税がかかり、費用負担が増えることは覚えておきましょう。特別控除や特例を適用することで、売却の利益にかかる税金は節税できます。例えば次の条件を満たす場合は、売却利益から3,000万円の控除を受けられます。

  • 現在主に居住している住宅の売却
  • 取り壊した場合は1年以内に売却
  • 空き家の場合は住まなくなってから3年以内の売却
  • 家族など特別な関係の人への売却ではないこと
  • 前年や前々年に同じ特例を受けていないこと

また、所有期間が10年を超える居住用財産の売却では、所得税や住民税の税率を軽減させる特例も敵意用できます。特例や特別控除を活用して、少しでも税負担を軽減しましょう。

費用の安い時期での引っ越しを検討する

引っ越しはシーズンによってかかる費用が異なり、繁忙期ほど費用は高くなります。繁忙期は新年度前の2~3月や、転勤シーズンの7~9月ごろです。引っ越しの時期を変更できるなら、繁忙期を避けたほうが費用は格段に安くなります。
1ヶ月の違いで費用が大きく変動することもあるため、時期をずらせるなら閑散期での引っ越しを検討しましょう。

戸建て引っ越しで住宅ローンはどうなる

戸建ての引っ越しで住宅ローンがある場合は、ローンにどのように対処するかを考えなければなりません。ローンを残したままでは、基本的には引っ越しができないため、どのような対処法があるのかを知り、住宅ローンの問題を解消しておきましょう。

銀行と相談

住宅ローンが残っている状態で引っ越しをしたいなら、ローンの返済について銀行に相談してみましょう。ローン残債が少なく、売却によって完済ができそうなら、銀行の許可を得て不動産の売却ができます。
また、完済できない場合でも、引っ越しの理由によっては住宅ローンを継続して利用できるケースもあるため、事前に相談しておくことが大切です。もし相談せずに勝手に引っ越してしまうと、ローン残債の一括返済を求められることもあるため、注意しなければなりません。

住み替えローン

家の売却でローンを完済できない場合でも、住み替えローンを利用することで引っ越しはできます。住み替えローンは前の家のローン残債に上乗せして、新居購入のための融資を受けるものです。
そのため、借入額が多くなり、ローン返済の負担も増えますが、住み替えはできます。ただし、借入額が大きくなることから審査は厳しく、誰でも利用できるわけではないことは理解しておきましょう。

賃貸に出すなら事業用ローン

住宅ローンが残っている戸建てを賃貸に出す場合は、ローンが事業用に切り替わります。住宅ローンは居住用の住宅に適用されるものであり、事業用だとローンの種類が変更になります。
事業用ローンは住宅ローンよりも金利が高く、合計の返済額が増えるため注意が必要です。また、住宅ローンよりも返済期間が短くなるため、ひと月あたりの負担が増えることも覚えておきましょう。

戸建てが売却できないときの原因と対処法

戸建て住宅を売り出しても、すぐに売れるとは限りません。家が売れないことにはさまざまな原因があります。

  • 売り出し価格
  • 囲い込みの可能性
  • 需要がない
  • 販売活動

売却できない原因別の対処法を知り、スムーズな戸建ての売却を目指しましょう。

売り出し価格

戸建ての売り出し価格が相場よりも高いと、購入希望者が現れづらくなり、売れ残る原因となります。売り出し価格は自由に設定できますが、高すぎると売却が難しくなるため注意が必要です。
特に近隣に競合物件がある場合は、他の物件よりも高いと売れづらくなります。近隣の相場を調べたり、査定額をもとに不動産会社の担当者と話し合ったりして、適切な売り出し価格を設定しましょう。

囲い込みの可能性

不動産会社に仲介を依頼している場合は、囲い込みによって売却ができないこともあります。囲い込みとは不動産会社が自社で売買両方の仲介をするために、あえて物件広告を出さないことです。一般の買主を探さず、自社で見つけた買主の仲介をすることで、買主と売主の両方から仲介手数料を受け取ろうとしています。
不動産会社による囲い込みが疑われる場合は、販売活動を行っているか報告を求めましょう。また、不動産流通サイトのレインズに登録しているかも確認することがおすすめです。未登録の場合は登録を依頼するか、別の不動産会社に売却を依頼しましょう。

需要がない

売り出している家にそもそも需要がないと、売却はできません。不動産取引は売主と買主による需要と供給で成立するため、どれだけ魅力的な家でも需要がないと売却は難しいです。
戸建てのあるエリアが不便で魅力がない、築年数が経過しすぎていて建物の資産価値がないなど、需要が獲得できない理由はさまざまあります。買主からの需要が得られず売却が難しいなら、不動産会社に買取を依頼しましょう。
仲介では売れない家も、不動産会社なら買い取ってくれる場合があるため、買取が可能か打診し、交渉してみることがおすすめです。

販売活動

不動産会社が販売活動を積極的に行っていないために、家が売れないこともあります。3ヶ月以上経過して家が売れない、内覧希望者が現れない場合は、不動産会社の販売活動を見直すことが大切です。
不動産会社が原因で売れないなら、別の不動産会社に乗り換えることがおすすめです。また、媒介契約の見直しも必要であり、一般媒介契約を結んでいるなら、専任媒介契約や専属専任媒介契約への切り替えも検討しましょう。
専任契約は不動産会社1社のみに仲介してもらうことになるため、より積極的に販売活動を行ってもらいやすいです。同じ不動産会社でも、契約する媒介契約の種類によって売れるかどうかは異なるため、媒介契約の変更は重要です。

戸建てを引っ越ししたいときは確認しておいたほうがいいことがある

戸建てから引っ越しをしたいなら、事前に確認しておくべきことがさまざまあります。引っ越しの手順や住宅ローンについて、引っ越し費用などは、把握しておかなければ資金計画が狂ってしまうこともあるため、注意が必要です。
事前準備を念入りに行うことで、損なくスムーズに引っ越しができます。戸建てからの引っ越しをスムーズに完了させるためにも、引っ越しに必要な知識を身につけておきましょう。

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